船瀬俊介さんから

デメリットだらけ!
スマホ」が赤ちゃんに与える悪影響 4つ
■■■■■■■■■

赤ちゃんや子どもをおとなしくさせるために、
スマホで動画を見せたり、音楽を聴かせたりする
母親が増えてきているようで、
その行為が、今とても話題になっています。

「赤ちゃんのスマホ中毒」

という言葉を聞いたことがありますか?

たしかにスマホで動画を再生しておくだけで、赤ちゃんはそちらに夢中になるので、おとなしく
させる方法としては、一番「ラク」な方法ですよね。
親にはメリットのある方法かもしれませんが、実は赤ちゃんにとってはデメリットばかり。

今回は、赤ちゃんにスマホを見せることが何故よくないのか、そのあたりを紹介していきたいと
思います。

■赤ちゃんも中毒になる!?

赤ちゃんのあやし方がわからないという理由で、スマホの動画やゲームを使って赤ちゃんをなだ
めている人がいますが、この行為自体はあまりおすすめできるものではありません。

スマホは、少し手先が動かせるようになってきた赤ちゃんであれば簡単に操作できてしまいます。
自分のアクションに応じるようにスマホの画面が変化するので、赤ちゃんも楽しくてハマってし
まうのです。頻繁にスマホを与えていると常習癖がついてしまいスマホがないと駄々をこねたり、
泣きやまなかったり、大人しくならないなどという状態になってしまいます。

■電磁波による悪影響も!?

WHOでは2011年に、携帯電話を発がん性を持つ危険有害物資に指定しました。
ロサンゼルスの神経学の専門家であるkeithBlack博士によれば、携帯電話は

「食べ物の代わりに脳を電子レンジに入れているようなもの」

なのだそうです。

特にガラケーよりもスマホタブレットの方が電磁波が強く、大人の脳よりも電磁波の熱を吸収
しやすい赤ちゃんの頭蓋骨、皮膚には危険な代物だと言っても過言ではないかもしれません。

赤ちゃんや子どもをおとなしくさせるため、スマホで動画を見せたり音楽を聴かせたりする母親
が増えてきているようで、その行為が今とても話題になっています。親としては楽でメリットの
ある方法かもしれませんが、実は赤ちゃんにとってはデメリットばかりなのです。

■コミュニケーション能力が低下する!?

スマホから勝手に流れてくる動画や音楽を見たり聞いたりするのは、受動的な行為ですよね。
コミュニケーションは、能動的にこちらからも何かを発信しなければ成り立ちませんが、幼い頃
から、自分から何かを発信する癖がなければ、他人との接し方がわからなくなり、集団生活でも
孤立してしまう可能性だってあります。

赤ちゃんや子どもにとっては母親や父親などの身近な人とのコミュニケーションをしっかり取り、
信頼関係を築いていくことが、今後の人生においても役立ちます。
大切な子どもの将来の芽を摘んでしまわないようにしたいですよね

■視力も低下してしまいます

さらに、スマホタブレットから発せられるブルーライトも、赤ちゃんや子どもの目にとっては
刺激が強く、視力低下の原因になります。
30分以上連続して見る環境が習慣化していると、視力も低下しやすくなってしまうので注意しま
しょう。

■ママもスマホには注意しておきたい!

ここまで赤ちゃんのスマホ中毒について紹介してきましたが、この問題はただ単純に赤ちゃんに
スマホを与えなければいいということでもありません。

育児をするのにスマホが必須道具になっているということは、それだけママにとっても離せない
ものだということですよね。

授乳中や移動中など、ママがスマホに夢中になってしまい、子どもの目を見ていないという状況
になっていませんか? ママが夢中になっているものは、子どもだって気になってしまいます。
生活には必要不可欠なスマホですが、その使い方には注意したいですね。

いかがでしたか? 人の脳の発達には人との触れ合いが必要だという意見もあります。
特に赤ちゃんの成長には、ママとの触れ合いが大切です。
スマホを片手にあやしたり、授乳したり、コミュニケーションの方法としてスマホを取り入れる
というのは、やめたほうがいいかもしれません。

今の生活の中で、スマホを全く使わないというのは現実的ではないかもしれません。
スマホは便利な道具ですが、その使い方次第では、大切な子どもの成長や発達を妨げ兼ねないと
いうことも頭に入れておきたいですね。

出典:ハピママ
http://reside-ex.com/Lbe1634/35181

気候ネットワークから

「市民のチカラで、気候変動を止める。」
           気候ネットワークより月2回
       地球温暖化問題を巡る最新情報をお届けします。

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■ 政府・国会・NGOの動向
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●防衛相、20年度から電力調達を自衛隊全施設で見直しへ
 河野防衛大臣は12月23日、閣議後の記者会見で、来年度からの電力調達の方
法を試行的に見直すとし「可能な限り再生可能エネルギーの比率の高い電力
を調達することを、全ての施設においてできるように事務方に指示をした」と
発言した。また、記者から「100%再エネを目指すのか」との質問に対しては、
具体的な数値目標は明示せず、今回は試行的に全ての施設でまずやってみる
と答えた。また、「気候変動に起因する災害が、今後とも続いていくであろう
ということを考えれば、当然に自衛隊としてもこの気候変動に関して様々対応
していく必要がある」とも加えている。
<https://www.mod.go.jp/j/press/kisha/2019/1223a.html>

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■ 国際動向
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●108か国が2020年までに気候目標・温暖化対策を更新して国連に再提出へ
 14日、パリ協定に基づいて各国が自国の温室効果ガス排出削減目標や温暖
対策を盛り込んだ国別約束(NDC)を2020年のうちに更新・強化して国連に再
提出する意向をもつ国が108にのぼることがわかった。同日、COP25議長国のチ
リが発表した。
 世界各国のすべての排出削減目標が達成されたとしても気温上昇は約3℃に
なると推計されており、グテーレス国連事務総長や、グレタ・トゥーンベリさ
んをはじめとする世界中の若者や市民が、目標の引き上げを求めていた。日本
政府は、現在「2013年比で2030年までに26%削減」という目標を国連に提出済
みだが、パリ協定の1.5~2℃未満には整合しない不十分なものと科学者に指摘
されている。にもかかわらず、目標を見直す意思を示していない。
<https://www.climatewatchdata.org/2020-ndc-tracker>

●オランダ気候変動訴訟 原告の勝訴が確定
 12月20日、オランダの最高裁判所は、政府に対し2020年末までに温室効果
スの排出量を1990年比で少なくとも25%削減するように命じる判決を下した。
同国の環境NGOアージェンダ財団の訴えを認め一、二審の判決を支持したもの。
 この裁判は、アージェンダ財団が国民866人とともに、オランダ政府が定め
ていた2020年の温室効果ガス排出削減目標が気候変動対策として不十分である
として、90年比25~40%削減に引き上げるよう求めたもの。2015年、ハーグ地裁
(第一審裁判所)では原告の勝利となり、世界の気候変動訴訟に影響を与えた。
一方、オランダ政府は控訴したが、2018年、第二審判決でも原告側を支持。
さらに政府は上告し、最高裁判所で審理が続いていた。
<https://www.urgenda.nl/en/home-en/>

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■ 科学動向
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グリーンランド 氷床融解が7倍の速度で進行
 科学者たちのグループが12月10日、科学誌「ネイチャー」で、グリーンラン
ドで1992年以降に失った氷の量は4兆2000億トン以上に達したことが明らかに
なったと発表した。この量の氷が溶けたことにより、この25年間で世界の海水
面は0.4インチ(約1センチ)上昇している。現在のペースでグリーンランド
氷床が溶け続けると、2100年までには、従来のIPCC予測(60cm上昇)に加えて、
さらに2.75インチ(約7センチ)海面が上昇するとしている。また、グリー
ンランドの氷床の融解が1992年と比較して7倍の速度で進行しているとされる。
これにより、新たに4000万人が浸水のリスクにさらされる。
 また、2019年の夏には、ヨーロッパを襲った激しい熱波の余波がグリーンラ
ンドに達し、2019年の7月最終週に氷が溶けたペースは、科学者チームがIPCC
と共同で予測した、2070年の値に相当する、最も悲観的なシナリオにおける数
字だったという。
<https://www.businessinsider.sg/greenland-ice-loss-rate-7-times-higher-2019-12/>

地球温暖化によって台風の移動速度が遅くなる
 気象庁気象研究所などの研究グループは、多数の数値シミュレーションの結
果を用いて、地球温暖化に伴う、台風(熱帯低気圧の移動速度の将来変化を
評価した。その結果、現時点を超える政策的な緩和策を講じない場合、今世紀
末には、日本の位置する中緯度を通過する台風(熱帯低気圧の移動速度が約
10%遅くなるとしている。これは、地球温暖化が進むと、台風が日本付近に接
近した際に、その影響を受ける時間が長くなることを意味してしていると解説
されている。
<https://www.mri-jma.go.jp/Topics/R01/020108/press_020108.html>

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■ 地域動向
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堺市議会、「気候非常事態宣言」を全会一致で可決
 12月20日堺市議会にて「気候非常事態宣言」が可決。宣言項目は5つ、2050
年の温室効果ガス実質ゼロに向けて取り組むことや各自治体に対し連携及び
取り組みを強く求めるという内容が盛り込まれた。堺市は「SDGs未来都市」に
選定されており、気候非常事態を宣言し、先導的な自治体として宣言項目に取
り組むと明記した。
<https://www.city.sakai.lg.jp/shigikai/kaigi/kaketsu.files/1-6giinteisyutugian33.pdf>

鳥取県北栄町、「気候非常事態宣言」を表明
 12月20日北栄町は、気候非常事態を宣言し、豊かな自然環境を次世代に引
き継いでいくため、2050年までに北栄町におけるゼロカーボン(人為起源のCO2
の実質排出ゼロ)を目指して取り組むとした。
<http://www.e-hokuei.net/secure/10262/hokueisengen.pdf>

●東京都「ゼロエミッション東京戦略」を策定
 12月27日、東京都は新たに「ゼロエミッション東京戦略」と「気候危機行動
宣言」を策定した。「ゼロエミッション東京戦略」には、5月に打ち出したCO2
実質排出ゼロに貢献する「ゼロエミッション東京の実現」の具体的な内容やロ
ードマップを盛り込んだ。また、この戦略をもって、気候危機行動宣言とし、
「今、直面している気候危機を強く認識し、具体的な戦略をもって、実効性あ
る対策を講じるとともに、全ての都民に共感と協働を呼びかけ、共に、気候危
機に立ち向かう行動を進めていくことを宣言」した。
<http://www.metro.tokyo.jp/tosei/hodohappyo/press/2019/12/27/08.html>

おおい町水力発電事業の市民ファンド募集スタート
 福井県おおい町にて、地域主体の小水力発電事業を準備中。南川砂防ダム
活用した「サイフォン式小水力発電所」で、地域で作った合同会社が主体とな
り、収益の一部を地域活性化事業に使っていく地域循環型事業として進める。
ファンドは「おひさま自然エネルギー(株)」が担当する。
<http://aichi-ohisamanet.co.jp/ooimati-fund>
<http://ecoplanf.com/goudou/>

●おてらのでんき~TERA Energyが関西での電力供給をスタート
 地域への貢献を目的に僧侶が作った電力会社であり、脱炭素・再エネ100%を
目指すTERA Energy株式会社は、中国電力管内に加えて、1月から関西電力管内
での電力供給・販売を開始した。TERA Energyは、お寺や一般家庭への供給を
中心に行っており、再エネ電力比率(FIT電気)が70%以上と高いことや、電
気料金に応じた寄付(2.5%)をお寺やNPOに行うことができるのが特徴。気候
ネットワークも発足からサポートを行っており、寄付先の一つにもなっている。
<https://tera-energy.com/>

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          ◆◇◆気候ネットワーク活動報告◆◇◆(2019.12.17~2020.1.14)
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 気候ネットワークの活動を報告します。
・【声明】ベトナム石炭火力事業で三菱商事が孤立 大手海外銀行や共同事業
者らの相次ぐ撤退で 日本の官民も脱石炭への舵切りを!(2019年12月20日
・【ペーパー】COP25マドリード会議の結果と評価 日本は気候危機にどう立
ち向かうのか(2019年12月27日)
・ニュースレター「気候ネットワーク通信」最新号(2020年1月1日)

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[気候ネットワーク・ブログ更新情報](2019.12.17~2020.1.14)
<http://www.kikonet.org/kiko-blog/>

「Don’t Go Back To The 石炭!」サイト更新情報](2019.12.17~2020.1.14

 <http://sekitan.jp/>
・【更新】『石炭火力発電所ウォッチ』更新情報(2019年12月20日
・釧路石炭火力発電所と地元炭鉱の現状(2020年1月9日)

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                          ■イベント案内■
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<気候ネットワーク開催>
【京都】
■環境 × 福祉セミナーin京都
日時:2020年1月25日(土)10:00~11:45(開場 9:30)
会場:京都府立総合社会福祉会館 ハートピア京都 第5会議室(京都市中京区
竹屋町通烏丸東入る清水町375番地)
内容:1998年から地球温暖化問題に取り組んでいる気候ネットワークは、福祉
関係者と連携し、気候変動が 福祉に大きく関係していることを社会に伝える
ために、環境福祉セミナーを開催します。
参加費:無料
主催:気候ネットワーク
詳細:<https://www.kikonet.org/event/2020-01-25>

【神奈川】
■三浦セミナー 映画上映会「チェイシング・コーラル-消えゆくサンゴ礁
日時:2020年2月1日(土) 14:00~17:00 (開場13:30)
会場:マホロバ・マインズ三浦 本館
内容:東京湾の入り口の横須賀市久里浜では、温暖化の最大の要因となる石炭
火力発電所の建設が今なお着々と進められています。気候変動やそれがもたら
す異常気象は、人の営みの結果なのです。この映画をきっかけに、私達が今で
きることを考えていきたいと思います。
参加費:無料
主催:石炭火力を考える東京湾の会、横須賀火力発電所建設を考える会、気候
ネットワーク
詳細:<https://www.kikonet.org/event/2020-02-01>

<他団体主催>
【京都】
■COP25マドリード会議報告会【京都】
日時:2020年1月26日(日)14:00~16:30(開場13:30)
会場:メルパルク京都 5F 会議室A(京都市下京区 東洞院通七条下ル東塩小路
町676番13)
内容:今回の報告会では、COP25に参加するNGOの専門家メンバーが、マドリー
ド会議の重要なポイントに加え、参加者にしかわからない現場の空気、交渉の
ダイナミズム、ビジネスへの影響についてたっぷりとお伝えします。奮ってご
参加ください。
参加費:無料
主催:Climate Action Network Japan (CAN-Japan)
詳細:<https://www.kikonet.org/event/2020-01-26>

【東京】
■シンポジウム「司法は気候変動の被害を救えるか~科学からの警告と司法の
責任~」
日時:2020年2月14日(金)17:30~20:00(開場17:15)
会場:弁護士会館17階 1701会議室(千代田区霞ヶ関1-1-3)
内容:本シンポジウム は、司法の分野における被害の拡大防止や被害者の救
済のために法が充分に機能していない原因を明らかにするとともに、海外の訴
訟等も参考にしつつ、これを乗り越え、法や訴訟を気候変動による被害救済に
活用する可能性について検討します。
参加費:無料・事前申込不要(定員:130名)
主催:日本弁護士連合会
詳細:<https://www.nichibenren.or.jp/event/year/2020/200214_2.html>

【北海道】
■シンポジウム「炭鉱の町・釧路から地球温暖化を考える」
日時:2020年3月28日(土) 13:30~16:30
会場:釧路市生涯学習センター・まなぼっと幣舞 705/706(90名)(〒085-08
36 北海道釧路市幣舞町4-28)
内容:釧路は、自然豊かに恵まれた環境であり、一方で石炭採掘でも一大産業
を築いてきた都市です。石炭がもたらす気候変動問題や大気汚染問題は世界的
にも大きな課題です。本シンポジウムでは、石炭がもたらす様々な影響を考え
るとともに、世界で今何が起きているのかを知り、今後私たちがどのような社
会を描いていく必要があるのかを考えていきたいと思います。
参加費:無料
主催:釧路火力発電所考える会
協力:気候ネットワーク、北海道グリーンファンド
後援:環境省北海道環境パートナーシップオフィス、公益財団法人北海道環境
財団、NPO法人北海道市民環境ネットワーク「きたネット」
詳細:<https://www.kikonet.org/event/2020-03-28>

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◆気候ネットワークは、地球温暖化問題に取り組む環境NGOです。
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 <私たちはめざします>
○人類の生存を脅かす気候変動を防ぎ、持続可能な地球社会を実現すること
・世界の温室効果ガスを実質ゼロにする国際的なしくみをつくる
・日本での持続可能な脱炭素社会・経済に向けたしくみをつくる
化石燃料原子力に依存しないエネルギーシステムに変える
・市民のネットワークと協働による脱炭素地域づくりを進める
・情報公開と市民参加による気候政策決定プロセスをつくる

アールブリュットから

アール・ブリュット ネットワークフォーラム2020
 ~つながる~アール・ブリュット

12月2日発行のメールマガジンではネットワークフォーラムの概要についてお伝えしました。今回はいよいよセッション等の内容についてお伝えいたします。

日程:2020年2月9日(日)
時間:10:00~12:55
会場:びわ大津プリンスホテル コンベンションホール淡海10
   滋賀県大津市におの浜4-7-7
定員:150人 (事前申込不要)
参加費:無料
セッション1:『時代とアール・ブリュット
       アール・ブリュット作品とその時代背景などについてお話しいただきます。
セッション2:『滋賀における造形活動の展開』
       滋賀県内での造形活動の展開をテーマに信楽汽車土瓶の生産や県内施設での活動についてお話いただきます。
登壇者:セッション1:青柳正規
           秋元雄史 氏
           太下義之 氏
    セッション2:畑中英二 氏
           古沢ゆりあ 氏

皆さまのご参加お待ちしております。

枝廣淳子さんから

 Enviro-News from Junko Edahiro


                      No. 2731 (2020.1.7)

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新年明けましておめでとうございます。
メールニュースも21年目に入りました。昨年は61本お届けしました。今年もゆるゆるとつづけていきたいと思っていますので、どうぞよろしくお願いします!

さて、毎年年末に、一緒に仕事をしているスタッフと1日オフィスを離れた場所でリトリートをして、その1年を振り返り、次の1年を考える時間をとっています。昨年末は、2010年代の終わりということで、10年間を振り返り、次の10年を考える時間もとりました。今年最初のこのメールニュースでは、10年を考えての新年の抱負、私がいま考えていることをお伝えします。

「次の10年」を考えたとき、「人口減少」「少子化」「高齢化」などのキーワードが多く出てきます。

地域にかかわっている立場からさらに追加すると、「地方の財政が危ない」という危機感があります。人口減少や国自体の赤字から、国からの地方交付金も減ってきますし、税収も減ってくるでしょう。すでにその傾向はしばらく前から始まっているのですが、それを見ないように見ないように、これまで通りを続けようとしている自治体が多いように思います。

パイが拡大する時代は、「もっとこちらに寄こせ」という衝突は常にあるものの、基本的には「みんなそれぞれ増えるよね」で収めることができます。しかし、パイが拡大しない、縮小していく時代には、「どう分配するのか?」という難問に向き合わざるを得なくなります。

拡大はもちろん、現状維持ですら難しくなってきますから、「減らす」「やめる」ことが必要になってきます。これは、だれかに痛みを強いることになります。政治家も行政もいちばんやりたくない議論です。だから、これまで先送りされてきました。

しかし、次の10年を考えると、もう先送りできない状況がやってくる自治体が増えてくるでしょう。そのときの「縮小や分配の議論」ができるように、行政も住民も、今から覚悟をし、対話や合意形成の力をつけておかないと、奪い合いの競争や戦いという展開になってしまうかもしれません。

まちづくりのお手伝いをしている地域で、少しずつ「縮小や分配の議論」に向けた“準備体操”を始めています。間に合うかわかりません。でも、どうやってその難しい議論を進めていったらよいのか、考え、試し、学びつつ、少しでもカタチにしていけたらと思っています。

もう1つ、少子化について。先日報道があったように、出生数が予測より2年早く90万を割り、減り方も思ったより多くて86万という数字となりました。こういった趨勢が続くと、どこかのタイミングで、「少子化パニック」みたいなことが始まるかもしれません。「このままだと日本がなくなる!」という危機感を政治家が持ち始めると、いろいろな対策やら議論やらがどっと始まるかもしれないと思っています。

基本的には、子どもが望まれて生まれてくる社会、子どもや親が安心して暮らせる社会をつくらない限り、どんなにお金を付けても子どもは増えないのではないか、と思っています。保育園を建てようとすると反対運動が起こるような国で、生みたいと思ってくれる人は少ないのではないでしょうか。

ですから、少子化パニックみたいな動きが出てきた時に、「いくら払ったら子どもを生んでくれるんだ」といった話ではなくて、「そもそもどういう社会だったらみんなが安心して暮らせるか」という議論につながってほしい。子どもが安心して走り回れるような町だったら、高齢者だって体が不自由な人だって、安心して暮らせるのではないか。そういう議論につなげられるような準備をしていきたいと思っています。

次に、高齢化について。日本は「高齢化社会」(高齢化率7%超)でも、「高齢社会」(同14%超)でもなく、すでに「超高齢社会」(同21%超)という分類に入るのですが、かつて、私の先生でもある環境オピニオンリーダーのレスター・ブラウンとそういう話をした時のことを思い出します。

レスターはこう言いました。「高齢化の一番の問題は、介護される人が増えるとか、年金を払わないといけない額が増えるとか、そういうことではなくて、社会の意思決定が柔軟性を欠き、スピードが遅くなることだ」と。確かにそうだなあと思いました。

多くの企業、自治体、国のリーダー層も、70代、80代の人たちが健在で頑張っておられる。本人たちは、日一日と老いているので、自分の視野や判断力は変わらないと思っている。時代の変化の激しさについていけなくなっていても、本人にはわからないことが多い。

しかし、そういう人たちが実権を握っている社会は、すごく動きが遅くなり、大事なことを決めようと思っても決められない。とくに、新しいことを始めたり、変化を起こしたりすることがしにくくなります。昔の成功体験からなかなか出られないうえに、時間軸が短いからです。超高齢社会の中で、そういった人たちが、どれぐらい社会の実権を握っているかを気をつけてみている必要があります。そして、じょうずに次世代に実権をゆだねていく「アート(技)」が必要になってきます。

日本は、世界の中でも、今や「環境後進国」と、新聞が自分でそう書くぐらい、いろいろな意味で遅れてしまっていて、日本企業の対応力の遅さも指摘されています。日本が産業競争力を失って、企業の力が弱まっていくというほころびがすでにあちこちで見えていますが、次の10年に、それがもっと顕在化していくのではないか、日本のプレゼンスが下がっていくのがはっきり見て取れるのではないか、と思っています。

そのとき、1つの希望は地域にあると思っています。そう思って、地域づくりや地元経済のお手伝いに時間を割いています。

これまでよりも厳しい時代になっても、地元経済の循環を高め、外に頼らなくても自分たちでエネルギーや食べ物をまかなえれば、仕事やお金も外に頼らなくてもある程度自分たちでまわしていける。そういう地域は強いでしょう。

地元経済の循環だけではじり貧になりますが、それに加えて、ITなどを活用して、東京の省庁や商社を介さなくても、直接、自分たちのつくる素晴らしい製品やサービスを世界に届けられるようになっていれば、必要な“外貨”は海外から直接稼ぐことができる。日々の食べ物やエネルギーは自分たちでまかなえて、必要なお金は自分たちで稼げるようになっていれば、国や大企業などに頼り切ることなく、持続可能な暮らしができる。かなりの理想像でしょうけど、私はそこに希望があると思っています。

グローバルに見ても、温暖化の悪影響はますます顕在化するでしょう。海洋プラスチック汚染問題も、人間の健康への影響が明らかになってくるでしょう。また、日本でも世界でも、まだ十分に注目されていない気がしますが、今後、水問題も大きくなってくると思います。

今、レスター・ブラウンの書いた水問題の本を訳しています。世界的な状況は本当に大変であることがよくわかります。たとえば、中国では、帯水層の枯渇によって井戸が干上がり、水がなくなり、農業ができなくなってしまった地域から、2億5,000万人を移住させたとあります。日本2個分の人口です。すごい規模です。

レスターは、水不足が大きな引き金となって、いわゆる「破綻国家」と言われる、国家として機能しなくなってしまう地域が増えていくのではないかと心配しています。すでに現在、ソマリアやシリア、アフガニスタンなどは「破綻国家」ランキングに名を連ねています。そういう国が増えていくとしたら、「国家」がベースである、という私たちの慣れ親しんできた考え方自体が通用しなくなっていくかもしれません。

このように考えていくと、暗くなってしまうかもしれません。たしかに、悪くなっている面はたくさんありますが、一方で、明るくなっている面もあります。私が見ている「明るい面」をいくつか紹介しましょう。今後10年、もっと広がっていくだろう!と思っています。

1つは、「社会的なこと」(ソーシャル)に対する関心の増大です。そして、それを基準に意思決定し、行動する人々は、この10年間違いなく増えてきました。SDGs、ESG投資、RE100もそうですし、社会起業家や、社会価値創造を経営の中でも重視する企業が増えているのもそうでしょう。日本ではまだそれほどではありませんが、ヨーロッパなどでは「お肉を食べない」ライフスタイルも広がっています。

社会価値(ソーシャル)が一部の人の贅沢品ではなくなってきた、という流れです。この流れはもっと広がり、強くなっていくでしょう。その1つの象徴が「脱石炭」の動きです。石炭の火力発電は安価なので、経済的には合理的です。しかし現在、経済的な合理性があるにもかかわらず、石炭をやめようという企業や投資家が増えてきています。「経済的な利益よりも大事なものがある、守るべきことがある」という意識が、これまでのNGOや一部のエシカル層だけではなく、社会・経済の全体に行き渡りつつある。これは1つの希望です。

もう1つは、次の10年では完結しませんが、定常経済への動きです。しかも、「そうせねばならないから」ではなく、必然の帰結として、定常経済に近づいていくと思っています。

成長経済の原動力は大きく2つあります。1つは人口増加、もう1つは経済自体の拡大です。人口については、国連が「2100年には、世界の人口増加率はゼロになる」という予測を出しています。日本のような低い出生率は少しずつ高まって、途上国のように高い出生率は少しずつ低くなっていき、世界全体で人口置き換え水準である2ぐらいで収斂するという予測です。ずっと増加してきた世界人口も定常化に向かっているのかもしれません。

経済成長も、ここしばらくのゼロ金利マイナス金利から考えても、成長のドライブがかかりにくくなっているように思います。また、気候変動の悪影響もこれだけ顕在化してくると、どうしても適応策や防災・事後対策にお金をかけないといけなくなります。堤防を高くするとか、強烈な台風や山火事で壊れたものを造り直すなどです。そうすると、社会のリソース(お金や人や資源)がそちらに回る分、経済を成長させるほうに回る分は減るでしょう。これだけ被害が出ているのだから、経済成長のエンジンが弱まってもしょうがないよねということを社会が受け入れざるを得なくなってくる。そういったことも相まって、経済成長が人々の頭の中でも、実際にも、ずっと続くものではなくなってくるように思います。

もちろん、経済成長を何で定義するのか、測るのかにも依りますし、ここに書いているように単純な話ではないとは承知しています。しかし、世界的にも、経済成長を問い直す動き、経済成長至上主義から脱却しようという動きは、広がっています。

このように、「ソーシャル」と「定常経済」に向けての動きは、次の10年もきっと強まっていくと思っています。

もう1つ、10年という枠を超えて、人間の意識の進化を考えたときに、これもある方向に向かって進んでいることを感じます。幸せ経済社会研究所の読書会で『歴史家が見る現代世界』(入江昭著)を読んだときに、「そうだなあ」と思ったのですが、人権意識、つまり、inclusionの範囲が広がってきた歴史があります。

かつては男性にしか参政権はなかったのが、女性も投票権を得るようになりました。障害者も同じだとパラリンピックが開催されるようになったのが1960年。近年では、LGBTにinclusionが広がっています。

入江氏の言葉を借りると、「現代世界の最も重要な現象は、どのようなハンディキャップ(障害)を持っていても、すべての人間は同じで平等なのだという意識が高まり、同情の対象としてではなく、等しく人間性を持った個人として接するようになってきたこと」。

こういった人権意識の広がりは、抑圧されたり揺り戻しがあったりしても、元に戻ることはないのだろうと思います。これも希望の1つです。(ちなみに、日本でもようやく注目されるようになってきたアニマルウェルフェアの広がりも、この inclusion意識の広がりの延長線上にあると見ることができる、と考えています)

このように、次の10年を考えた時に、自分がやっていくべきことの1つは、この10年やってきたように「新しい希望のつくり方」を提示していくことだと思っています。

地域はどんどん疲弊していくけど、地元経済を漏れバケツとして考えて、穴をふさぐ努力をすれば、その分、地元は元気になっていくよね、という「地元経済を創りなおす」考え方や取り組みもそうです。20年以上前に「バックキャスティング」という考え方を“輸入”して伝えてきたこと、「レジリエンスという概念を日本に広く伝えようと努めてきたことも、「新しい希望のつくり方」だと自分では位置づけています。

まだあまりうまくいっていませんが、「サーキュラー・エコノミー」という考え方もそうです。日本では環境政策として位置づけられていますが、サーキュラーエコノミーというのは、原材料を地球から取り出さなくても経済活動を続けられるという「新しい希望のつくり方」の1つであり、産業政策なのだと思っています。

今後10年、とくに意識していきたいことが3つあります。1つは、先ほども書きましたが、地域での「新しい希望のつくり方」として、「減少する人口にあわせたまちづくり」の支援です。

2つめは、まちづくりにも必要なことですが、合意形成や共創のプロセスの支援です。社会的に、「多様性が大事だ」と、いろいろな考えやいろいろな立場の人たちを排除せずに、一緒にやろう、という流れになってきています。

それはとても大事なことですが、他方、多様な意見や立場の人々がどうやって話し合えばよいのか、どうやって合意に達することができるのか、という方法論があまりないまま、多様性を広げてきた結果、「多様な人はいるけど、何も進まない」という状況になっていることも多いように感じています。

私自身、柏崎市での3年間のプロジェクトをはじめ、対話や合意形成、共創プロセスを支援する取り組みをしてきた経験を活かして、もう少し方法論に昇華していけないかと考えています。(難題ですが!)

最後に、今後の10年を考えると、これまでの「海外のものを日本に紹介・導入する」というパターンが逆転するだろうと思っています。人口減少にしても高齢化にしても、今や日本が世界の課題先進国ですから、まずは自国の課題に対処して、そのやり方をほかの国に伝えたり、大事なことや注意点などを教えていかないといけない。どういう形になるかわかりませんが、世界に伝えていく、世界のお手伝いをしていく。そういう10年に変わっていく、変えていきたいと思っています。


こんなことを考えながら、今年も1つずつ取り組みを進めていきたいと思っています。本年もどうぞよろしくお願いします!

奈須りえさんから

奈須りえのメルマガ 目からうろこ 
 
45号 「山王小学校隣にフロントの無いホテル」で心配な子どもの教育環境の悪化

~小学校隣のホテル営業、大田区は認めていいの~
 
大田区議会議員 フェアな民主主義 
奈須りえです。
 
 
 
*※*※*※*※*※*
 
 
山王小学校の敷地に隣接して
ホテルの計画があります。
規制緩和によるフロント無い
ホテルです。
 
旅館業法は、ホテルから100m以内に小学校などがある
場合、教育委員会に意見を
聴くことになっています。
 
法律で、
 
清純な施設環境が著しく害
される恐れがある時、
 
設置の許可をしないことが
出来るにもとづいています。
 
そこで、教育委員会が保健所に
どのような意見をだしたか、
情報公開請求したら、
4つの意見のうち、1つが
黒塗りでした。
 
しかも、学校や町会・地域住民
などが、教育委員会に出した
意見を請求したのですが、
教育総務部長の意見でした。
 
黒塗り部分を公開すると、
大田区の判断に影響がでて、
ホテルの許可を出すか、
出さないか、が変わって
しまうそうです。
 
誰が、どんな意見を大田区
出したのか気になります。
 
 
 

白鳥一彦さんから

【秘密】クレオパトラとシーザー こみ☆まぐ

光陰矢のごとし。早くも新しい年がめぐってきました。
今年は、強烈な電磁波 5G 導入で、激動の一年になるでしょう。
人類が約200年間、築いてきた近代文明が大きく音を立てて崩れます。

子どもたちの未来のために、
私たちは迷うことなく真実追及活動をしていかなければなりません

今年も頑張ります。

 5G 反対同盟 白鳥一彦

┌───────────■
│〓カレンダーの秘密〓
│カレンダーの魅カに迫る
└───────────■

まっさらなカレンダーを、今一度よく見てください。

なぜ1年は12ヶ月あるのでしょう?
なぜ、31日間の(大の月)と30日間の(小の月)があるのでしょう?
それに平年2月は28日です。閏年(うるうどし)は、なんで29日になるのでしょう。

気にもしていなかったカレンダーにも、実は興味深い歴史があるのです。

これらのヒミツは古代にまで遡(さかのぼ)ります。

農耕を生活の中心としていた古代の入々にとって、季節の周期を知ることはとても
重要なことでした。

人々は、自然界には時の流れを測る単位として、

●昼夜がめぐる1日
●月の満ち欠けが一巡するひと月
●季節がひと回りする1年

があることに気づきます。

それを元に

☆1日と、ひと月の組み合わせを基本とする 「太陰暦
☆1日と、1年の組み合わせを基本とする 「太陽暦

と呼ばれる代表的な暦を作りました。

古代ローマでは、

☆ひと月と、1年を組合わせた1年が355日の 「太陰太陽暦(ローマ暦)」

を作りあげていました。

つまり季節がひと巡りするには、月の満ち欠け(新月→満月→新月)の周期29.53日
を12回繰り返すと、ほぼもとの季節に戻るので、これを1年としたのです。

29.53日×12ヶ月=354.36日(切り上げて355日で1年)。
このため実際の1年(1年/365日)とでは、10日あまりのズレが生じてしまいます。
そこで、暦と季節の移り変わりを一致させようと努カしましたが誰も妙案を考える
ことができません。

この難間を解決したのが、ジュリアス・シーザー(ユリウス・カエサル)です。

そしてそのヒントは、エジプトにありました。

エジプトでは、ナイル川が氾濫する時期を知るため、長年にわたり天体の観測がおこ
なわれていたのです。
その結果、明け方に太陽が昇る直前、東の空にシリウス星が輝きだす頃、 決まって
ナイル川が氾濫することを見つけだしていたのです。そして、このシリウス星が姿を
あらわす周期が365.25日だったので、1年を365日とする暦(エジプト暦)が使われて
いました。

エジプトヘ遠征したローマのユリウス(シーザー)は、クレオパトラに恋をしてしま
いエジプトに長く滞在することになりました。この時にエジプトの優れた文明に触れ、
この「エジプト暦」の存在も知ったのです。

エジプトから天文学者のソシゲネスを奪い取るようにしてローマに帰国したユリウス
は、自国の改暦を行いました。 その内容は、

「1年を12ヶ月365日とし、余り日(0.25日)については、4年ごとに1日の閏日
(うるうび)を挿入する。」

というものでした。

旧来のローマ暦では、年始(お正月)は3月で、2月が年末でしたがシーザーは、
このローマ暦の月の順番は尊重し、3月から順に31日、30日、31日と交互に繰り返し、
最後の2月を29日、閏年の時は30日にすると決めました。
そして、年始を1月にするとともに自分の誕生月の7月をユリウス(英語でジュライ)
と改名してしまいました。

ローマ暦とエジプト暦がひとつになり、世界で初めて法令で閏年を規定したユリウス
暦の誕生です。紀元前45年のことでした。

このユリウス暦に手を加えたのが、シーザー暗殺後にローマ帝国 初代皇帝となった
アウグストゥスオクタヴィアヌス)です。

「7月がシーザーの月なら、8月は私の月だ。」

と、8月をアウグストゥス(英語でオーガスト)に改めました。

そして、自分の月が「小の月」なのを嫌い、8月を31日にして、その分2月を1日減らし
て28日としてしまいました。

この結果、7月・8月と「大の月」が続くので、9月から12月までの大・小の順番を入れ
かえ現在のような月々の日数になったのです。

以来、ユリウス暦は、1600年以上も使われてきました。ところが1600年の間に、実際の
季節と暦が徐々にズレていき、16世紀末には、その差が10日あまりにも達してしまった
のです。

そこで1582年、時のローマ教皇グレゴリウス13世によって改暦が行われました。

それは、

「西暦年が4で割りきれる年を閏年とする。ただし西暦年が100で割り切れる年の中で、
400で割り切れない年は平年とする。」

と言うものです。
つまり、西暦1600年は閏年ですが、1700年、1800年1900年は閏年でなくしました。

これが、現在私たちが使っているグレゴリオ暦です。
日本での採用は、1873年明治6年)からです。

クレオパトラの鼻がもう少し低かったら、世界の歴史は変わっていた。」

パスカルは言いましたが、実際にクレオパトラがシーザーの心をひきつけるほど魅カ的
でなかったらエジプト文明に対するシーザーの興味も薄かったでしょう。
そして「1年12カ月」というローマ暦と「1年365日」というエジプト暦が一つになることも
なかったかもしれません。

しかし偶然か運命か今日、ほぼ世界中の国で「時の道標」となっているカレンダーは魅カ
あふれるクレオパトラと、良いものは迷わず導入する先見性を持ったシーザーが出会って
生まれた暦なのです。

     (了)

◆カレンダーの秘密 PDFファイル ダウンロード
http://reside-ex.com/Lbe1634/15101

グラファイトおそるべし

もちてごたえ、もんくなし。わがちしお、ふたたびもえぬ。はるかなるデッサンの森に。しんえんぴつ、ふといの、それらをしのぐ、これぞサイコー。いまのところ、敵なし。表現主義さくらんの中で、スケッチするのに、こんなすごいものがあったなんて。めまいかんじる。